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D. 経済的視点から見る「動ける身体」の価値 企業・自治体の実証事例

企業の健康プログラムと医療費削減効果

株式会社タニタが自社の全従業員を対象に実施した健康プログラム(歩数計・体組成計等を活用した「からだの見える化」)の導入後、1人当たりの年間医療費は導入前の147,496円から129,292円へ、18,204円減少したことが報告されています。日常的に身体の状態を把握し、行動につなげる習慣が医療費の抑制に関連した事例です。

※上記は公的機関・企業等が公表した統計・調査データの紹介です。個人の医療費・健康状態は疾患や生活習慣により異なり、当施設のご利用による医療費削減や特定の健康効果を保証するものではありません。

出典:文部科学省委託調査報告書「スポーツや身体運動の促進による医療費削減効果」(2014年)/株式会社タニタ提供データ
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